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国立成育医療研究センターは5月10日、2歳までの抗菌薬の使用と5歳におけるアレルギー疾患の有症率との間には有意な関連があり、抗菌薬を使用した群でアレルギー疾患の発症リスクが高くなると発表した。この研究は、同センターアレルギー科の大矢幸弘医長、山本貴和子医師らのグループによるもの。研究成果は「Annals of Allergy, Asthma and Immunology」に掲載されている。超音波スケーラー

アレルギーの発症リスクを増やす要因は、性別・アレルギー素因などの個体要因に加えて、妊娠中の母親の喫煙に始まる胎児期から小児期の受動喫煙や大気汚染への曝露などさまざまな因子が関わっているとされている。海外では抗菌薬使用によるアレルギー発症のリスクが上がるとの報告があり、研究グループは、日本の子どもたちでも同様なのかどうか、生後2歳までの抗菌薬使用と5歳時のアレルギー疾患の関連について検討した。口腔内カメラ

今回の研究では、同センターで出産を予定した一般集団の妊婦（1,701名）や新生児（1,550名）をリクルートした出生コホート研究「成育コホート研究」のデータを使用。2003～2005年に妊娠した母親を登録し、現在もその母親と乳幼児について継続的に追跡調査を行っている。この追跡調査より、妊娠中や小児期のさまざまな曝露や生活様式などが子どもたちにどのように影響を与えるかを調査することが可能となる。

http://ulog.u.nosv.org/item/adental/1526462522